20歳や30歳で家を買わなかった人が、40歳になって「やっぱりマイホームを購入したい」と感じる場合もあるでしょう。
しかし、住宅ローンなどの支払いを考えると、家を買うなら慎重に判断する必要があります。
では、40歳で家を買う場合、どのような部分に注意する必要があるのでしょうか。そこで、本記事では40歳で家を買う場合の注意点を中心に解説します。
家の購入を検討している40歳は、ぜひ参考にしてください。
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40歳で家を買う理由と購入割合
40歳は、どのような理由で家を買おうとしているのでしょうか。
住宅金融支援機構が2025年1月21日に公表した「住宅ローン利用者の実態調査」をもとに、家を買う理由や割合について確認しましょう。
家を買う理由
40歳がマイホームを購入した理由では「高齢になり、暮らしやすい家がほしい」が最も多くなりました。
住宅の取得理由 | 割合 |
新しく、きれいな家に住みたい(住まいの老朽化) | 24.1% |
子どもが大きくなってきた、子どもが増えた | 19.1% |
家賃が高い(家賃がもったいない) | 18.0% |
性能の高い住宅に住みたい(断熱、耐熱など) | 17.2% |
資産として住宅を持ちたい | 16.6% |
住宅の老朽化や子どもの進学などを理由にマイホームを購入しています。また、資産として住宅を持ちたいと考えている割合が、年代別で最も高くなりました。
家を買う割合
国土交通省が2024年7月に公表した「住宅市場動向調査」によると、40歳の住宅購入割合は、以下の結果となりました。
- 新築注文住宅:24.2%
- 新築マンション:26.2%
- 中古戸建住宅:35.5%
- 中古マンション:27.6%
40歳では、中古戸建住宅の購入割合が最も高くなりました。
新築と中古の購入割合をみると、中古の購入割合が高くなっています。住宅の老朽化や子どもの成長に合わせてマイホームを購入していますが、費用面などを考慮して中古物件を中心に検討している割合が高いといえます。
40歳で家を買う際の注意点
40歳で家を買うと、これから訪れる老後生活もより快適になるでしょう。
ただし、40歳で家を買う場合、資金面でリスクも高い点に注意しましょう。本章では、40歳で家を買う場合に注意したいポイントを確認します。
40歳で家を買う場合の主な注意点は、以下の3つです。
- 住宅ローンの審査が通過しづらくなる
- 購入時の諸費用や維持費が必要になる
- 老後もローンの返済が必要になる
それぞれのポイントについて確認しましょう。
住宅ローンの審査が通過しづらくなる
40歳は、20歳や30歳に比べ住宅ローンの審査が通過しにくい点に注意しましょう。住宅ローンの審査では、年齢や職業など申込者の属性を確認します。
返済期間によっては、老後をむかえても住宅ローンを払わないといけません。
収入が著しく低くなるリスクがあるため、20歳や30歳に比べ審査が厳しくなる可能性があります。
購入時の諸費用や維持費が必要になる
家を買う場合、住宅ローン以外にも諸費用が必要です。
諸費用は原則として、現金で支払う必要があります。諸費用だけでなく、当面の生活費や家の修繕費などに充てられる余剰資金がなければ、家の購入はおすすめできません。
ある程度の資産や貯蓄を用意したうえで、家の購入をしましょう。
老後もローンの返済が必要になる
住宅ローンの返済が、老後も続く可能性にも注意が必要です。
老後は現役世代に比べて収入が少なくなるので、それまで返済できていたローンが払えなくなるリスクがあります。
老後も問題なくローンを払える金額になるかよく考えて購入に踏み切りましょう。
40歳ではどのような住宅を選ぶと良い?
40歳で家を買うなら、現状の世帯環境に見合った住まいだけでなく、将来の生活を考慮して家選びをする必要があります。
年齢が高くなると体力の低下にともない、行動できる範囲も徐々に狭くなります。高齢者になっても生活しやすい家選びを心がけましょう。
- 段差ができるだけ少ない家
- 手すりなど設置できるか
- 床やお風呂などは滑りにくい素材か
- 生活動線はコンパクトか
- トイレのスペースは広いか
近年では、マンションでも高齢者が住みやすいユニバーサルデザインで設計された物件もあります。内見などでは、年齢を重ねた場合でも住み続けられる家かチェックしておきましょう。
40歳が家を買う場合に頼りたい専門家
家を買う前には、専門家に必ず相談しましょう。一般的に、相談の窓口となっている専門家は、以下のとおりです。
- 不動産業者
- 住宅ローンアドバイザー
- ファイナンシャルプランナー
それぞれの専門家の特徴について確認しましょう。
不動産業者
不動産業者は、主に住宅の内見や売買の仲介をサポートします。最も身近な専門家といえるでしょう。
信頼できる不動産業者であれば、物件のメリットだけでなく修繕が行き届いているか、細かいところまでアドバイスがもらえます。ただし、とにかく売買を成立させたいために営業してくる業者や、担当の知識や経験が乏しい場合もあります。
どの業者に相談すべきかは、慎重に検討してください。
住宅ローンアドバイザー
住宅ローンアドバイザーは、顧客の年収や勤務先をはじめとする属性から、最適なローン商品をアドバイスしてくれる専門家です。実際にローンを借り入れする場合のフォローもします。
不動産業者とも提携している場合は、希望条件に合う家探しを手伝ってくれる場合もあるので、ローンの選定も一緒に相談したい場合におすすめの専門家です。
ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャルプランナーは、お金の専門家として家計や将来の資産形成など幅広く相談できる専門家です。住宅ローンアドバイザーと同じく、住宅購入にあたって適正な予算も相談できます。
また、住宅購入にあたって保険や資産形成のアドバイスもあわせて話せる心強い専門家です。
不動産会社を紹介してくれる場合もあるので、住宅の購入を考え始めたら、まずは相談すると良いでしょう。
住宅購入はFPへの相談も重要
住宅購入を検討している場合は、ファイナンシャルプランナー(FP)への相談も重要です。FPに相談するメリットは、以下の3つです。
- 住宅の適正予算がいくらか分かる
- 住宅ローンや火災保険の相談もあわせてできる
- 資産運用や貯蓄などお金にまつわる相談ができる
それぞれのメリットについて、解説しましょう。
住宅の適正予算がいくらか分かる
FPに相談するメリットの1つに、住宅購入にあたって適正予算がいくらかシミュレーションしてくれる点です。
適正予算とは、住宅購入後の生活に経済面で支障が出ない価格を意味します。
ライフプランニングを通して、住宅を購入した後の収支バランスに問題がないか、教育資金や老後資金に不足がないかを確認してもらえます。
住宅ローンや火災保険の相談もあわせてできる
FPに相談しておくと、住宅ローンや火災保険といった家の購入にまつわる悩みもあわせて相談できる点がメリットです。
住宅ローンの金利情勢やおすすめの金融機関など、まとめて相談してもらえます。
また、家の購入時に契約が必要になる火災保険も相談できるので、適正予算とあわせて相談してみてください。
資産運用や貯蓄などお金にまつわる相談ができる
FPは、資産運用や貯蓄といった住宅以外のお金にまつわる相談もできます。
住宅を購入して将来の資産形成がうまくいかないリスクがあります。教育資金や老後資金などの備えができているか、あわせて確認してもらいましょう。
住宅購入の相談はEverSideへ
EverSideは、お金の不安や課題を総合的な視点で解決するFP事務所です。
家族構成や収支、資産の予測をもとに複合的な分析をしながら、経験豊富なFPが住宅の適正予算がいくらかシミュレーションします。
年収だけではわからない20年30年スパンで「買っても大丈夫な住宅価格」が分かります。また、おすすめの住宅ローンや金融資産の形成、加入中の保険の見直しなどお金に関する課題や不安を、ワンストップで解決できます。
初回相談は無料なので、ライフプラン表を作成したい人や住宅予算を知りたい人は、この機会にぜひ相談してください。
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2級ファイナンシャル・プランニング技能士
大手保険代理店で9年間、主に個人のライフプランニングを通した顧客の相談を行う。1500件を超えるこれまでの相談経験から、顧客の課題や悩みに幅広く寄り添える独立系のFPを志し活動している。FPとして顧客の相談を行う一方、3つの金融メディアにて社会保障制度や奨学金制度、家計をテーマにした執筆活動も並行して活動中。