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【厳選】マンション購入を相談すべき3つの専門家とは?

【厳選】マンション購入を相談すべき3つの専門家とは?

周辺環境の良さや利便性、資産価値を考えて、マンションの購入を検討している人も多いでしょう。

では、マンションを購入すべきか分からない場合、誰に相談するべきなのでしょうか。

そこで、今回はマンションの購入を相談できる専門家について解説します。マンションを購入する際に注意したいポイントもあわせて解説するので、ぜひ参考にしてください。

記事の監修者情報
慶應義塾大学経済学部経済学科。大学在学中は国際金融論を専攻。国内大手保険会社にて、個人営業・法人リスクコンサルティングを行う。保険コンサルティングやライフプランニング設計を通じた住宅予算診断、資産運用などを得意とし、これまでの保険・家計相談は1000件を超える。

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目次

マンション購入の流れとは?

初めて住宅を購入する人は、実際にマイホームを手に入れるまでの流れを把握しておきましょう。

住宅購入までの大まかな流れは、以下の通りです。

・希望の物件を探す

  • 住宅ローンの仮審査をする
  • 物件の購入申込みをする
  • 売買契約をする
  • 住宅ローンの本審査をする
  • 金銭消費貸借契約を締結する
  • 物件の引き渡し

それぞれの項目について詳しく確認しましょう。

希望の物件を探す

マンションの購入を検討し始めたら、まずは希望の物件を探しましょう。

インターネットで情報を集める方法や、住宅展示場でモデルルームを見学する方法があります。物件を探す場合、どのような住宅を購入したいのか、希望する条件をしっかりと検討してください。

まず検討してほしい2つのポイントは「新築と中古のいずれを購入するか」です。新築と中古のメリットとデメリットは、以下の通りです。

メリットデメリット
新築物件清潔感のある部屋に住める
ローン控除などの優遇措置を受けやすい
・価格が高い
中古物件・新築に比べて価格が割安
管理が行き届いた物件か事前に把握できる
・生活感が残っている可能性
Check

どの物件を選ぶにしても、メリットとデメリットは存在しているので、将来的な世帯状況に見合う物件を探しましょう。

住宅ローンの仮審査をする

目当ての物件が探せたら、次に住宅ローンの仮審査を実施しましょう。

せっかく目当ての物件を見つけても、住宅ローンが通らなければ前には進みません。物件価格で住宅ローンが借りられそうか確認しておきましょう。

仮審査は、住宅ローンの本審査の前に金融機関が実施する簡易なチェックです。住宅ローンの返済が問題なく実施できるか確認する目的で「個人信用情報」と「収入」について審査を行います。

  • 個人信用情報の確認:クレジットカードの返済や税金に滞納がないかを確認
  • 収入の確認:借入額に見合う収入が安定的に得られているか確認

一般的に、事前審査は申請してから1週間程度で結果が出ます。

Caution

個人信用情報に問題がある場合や、借入額に見合わない収入だと事前審査で落ちる可能性があるので注意してください。

物件の購入申込みをする

住宅ローンの仮審査で融資可能性が見いだせたら、目当ての物件を購入する意思を示すために、申込をしましょう。

物件の購入申込をする場合、申込書の提出が必要になります。もし、後から良い物件が見つかれば、申込は撤回できます

目当ての物件が見つかったら、まずは申し込みはしておきましょう。また、購入意思を証明するために「証拠金」の支払いが必要なケースもあります。証拠金は、数万円から10万円程度です。

Check

ただし、申し込みを撤回したら証拠金が返金されるかは事前に確認しておきましょう。

売買契約をする

購入申込後は、売買契約の締結に進みます。

まずは、物件の売買条件や住宅性能を記した「重要事項説明書」の説明を受けます。重要事項説明書に記載されている内容で問題ないか、事前に確認しておきましょう。

重要事項説明書の内容に問題がなければ、売買契約書を締結します。また、このタイミングで手付金が必要になります。手付金の金額や必要な準備物は、あらかじめ確認しておいてください。

住宅ローンの本審査をする

売買契約が済んだら、住宅ローンの本申込みを実施します。

あらかじめ仮審査が通過した金融機関の中から、希望する金融機関に本申込みの手続きをしてください。本審査では、物件の資産価値がローン融資額に見合うかどうかをチェックします。

物件の資産価値が担保されているかチェックするため、審査の結果が出るまでは時間がかかる可能性が高いです。

Check

本申込みが通過しないと、住宅ローンが組めず物件が購入できないリスクが生じるので、スケジュールに余裕をもって対応しましょう。

金銭消費貸借契約を締結する

住宅ローンの本審査が済めば、金銭消費貸借契約のステップに進みます。

金銭消費貸借契約は、住宅ローンを借り入れて、将来的に同じ金額を返すことを約束する契約です。借入額や借入期間など、返済条件について確認します。

金銭消費貸借契約で提示される内容は、途中で変更することはできません。提示された条件で問題がないか、チェックしておきましょう。

融資実行・物件の引き渡し

最後のステップは、融資実行と物件の引き渡しです。

融資実行は、融資する金額の入出金の確認や、抵当権の登記手続きを行います。手続きがすべて済めば、物件の引き渡しを受けて手続きはすべて完了します。

一般的に、物件の購入申込から引き渡しまでは、1ヵ月半ほど時間がかかります。結婚や出産、子どもの進学などに合わせて、住宅購入の計画を立てましょう。

マンション購入前に相談すべき専門家

マンションの購入前には、専門家に必ず相談しましょう。一般的に、相談の窓口となっている専門家は、以下のとおりです。

  • 不動産業者
  • 住宅ローンアドバイザー
  • ファイナンシャルプランナー

それぞれの専門家の特徴について確認しましょう。

不動産業者

不動産業者は、主にマンションの内見や売買の仲介をサポートします。

マンションを購入する際に、最も身近な専門家といえるでしょう。

信頼できる不動産業者であれば、マンションのメリットだけでなく修繕が行き届いているか、細かいところまでアドバイスがもらえます。ただし、とにかく売買を成立させたいために営業してくる業者や、担当の知識や経験が乏しい場合もあります。

どの業者に相談すべきかは、慎重に検討してください。

住宅ローンアドバイザー

住宅ローンアドバイザーは、顧客の年収や勤務先をはじめとする属性から、最適なローン商品をアドバイスしてくれる専門家です。

実際にローンを借り入れする場合のフォローもします。

不動産業者とも提携している場合は、希望条件に合うマンション探しを手伝ってくれる場合もあるので、ローンの選定も一緒に相談したい場合におすすめの専門家です。

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーは、お金の専門家として家計や将来の資産形成など幅広く相談できる専門家です。

住宅ローンアドバイザーと同じく、住宅購入にあたって適正な予算も相談できます

また、住宅購入にあたって保険や資産形成のアドバイスもあわせて話せる心強い専門家です。不動産会社を紹介してくれる場合もあるので、住宅の購入を考え始めたら、まずは相談すると良いでしょう。

マンション購入前によく検討すべきポイント

次は、物件選びで失敗しないためのポイントを解説します。押さえておきたいポイントは、以下の2点です。

  • マンションのメリットとデメリットを把握する
  • 新築か中古のどちらにするか検討する

それぞれの項目について確認しましょう。

マンションのメリットとデメリットを把握する

戸建てかマンションのどちらにするかは、新築と中古の検討と同じくらい重要なポイントです。

戸建てのメリットとデメリットは、以下の通りです。

~戸建てのメリット~

  • 周囲に騒音を気にせず生活できる
  • 管理費や修繕積立金、駐車場代がかからない
  • 気軽にペット飼育ができる
  • 世帯環境に合わせた間取りにできる
  • 土地を資産として残せる

~戸建てのデメリット~

  • 修繕箇所が出た場合には出費がかさむ
  • 駅から遠いなど立地条件は不利になりやすい
  • 防犯面はマンションより劣る
  • 一般的にマンションより売却しにくい

一方で、マンションのメリットとデメリットは以下の通りです。

~マンションのメリット~

  • 利便性が高い物件が多い
  • セキュリティ面は戸建てより万全
  • 階段がないので部屋の移動がしやすい
  • 共用部分の清掃が不要
  • 資産価値が下がりにくい

~マンションのデメリット~

  • 騒音トラブルに発展するリスクが高い
  • 管理費や修繕積立金、駐車場代などランニングコストがかさむ
  • 居住する部分の利用制限がある
  • 管理組合に参加する必要がある
Check

それぞれメリットとデメリットがあるので、よく検討してからどちらの物件にするか決めましょう。

新築か中古のどちらにするか検討する

物件選びにおいて、新築と中古は必ず検討しておきましょう。

新築は、使い古されている部分がなく、マイホームを手に入れた実感がわきます。また、すぐに修繕が必要になる可能性は低いので、ランニングコストを抑えられる期待がもてます。

ただし、価格は中古に比べて高くなるので、予算面とのバランスがとれるか注意しておく必要があります。

一方、中古は新築に比べて価格が割安に購入できる可能性があります。ただし、物件によっては修繕が必要な可能性もあるので、ランニングコストはかかりやすいです。生活感が残ってしまっている物件もあるので、必ず内見に行き確認しておきましょう。

住宅購入はFPへの相談も重要

住宅購入を検討している場合は、ファイナンシャルプランナー(FP)への相談も重要です。

FPに相談するメリットは、以下の3つです。

  • 住宅の適正予算がいくらか分かる
  • 住宅ローンや火災保険の相談もあわせてできる
  • 資産運用や貯蓄などお金にまつわる相談ができる

それぞれのメリットについて、解説しましょう。

住宅の適正予算がいくらか分かる

FPに相談するメリットの1つに、住宅購入にあたっ適正予算がいくらかシミュレーションしてくれる点です。

適正予算とは、住宅購入後の生活に経済面で支障が出ない価格を意味します。

ライフプランニングを通して、住宅を購入した後の収支バランスに問題がないか、教育資金や老後資金に不足がないかを確認してもらえます。

Success

適正予算を把握しておくと、安心して土地探しにすすめるでしょう。

住宅ローンや火災保険の相談もあわせてできる

FPに相談しておくと、住宅ローンや火災保険といった家の購入にまつわる悩みもあわせて相談できる点がメリットです。

住宅ローンの金利情勢やおすすめの金融機関など、まとめて相談してもらえます。

また、家の購入時に契約が必要になる火災保険も相談できるので、適正予算とあわせて相談してみてください。

資産運用や貯蓄などお金にまつわる相談ができる

FPは、資産運用や貯蓄といった住宅以外のお金にまつわる相談もできます。

住宅を購入して将来の資産形成がうまくいかないリスクがあります。

Check

教育資金や老後資金などの備えができているか、あわせて確認してもらいましょう。

住宅購入の相談はEverSideへ

EverSideは、お金の不安や課題を総合的な視点で解決するFP事務所です。

家族構成や収支、資産の予測をもとに複合的な分析をしながら、経験豊富なFPが住宅の適正予算がいくらかシミュレーションします。

年収だけではわからない20年30年スパンで「買っても大丈夫な住宅価格」が分かります。また、おすすめの住宅ローンや金融資産の形成、加入中の保険の見直しなどお金に関する課題や不安を、ワンストップで解決できます。

初回相談は無料なので、ライフプラン表を作成したい人や住宅予算を知りたい人は、この機会にぜひ相談してください。

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【厳選】マンション購入を相談すべき3つの専門家とは?

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著者情報

2級ファイナンシャル・プランニング技能士

大手保険代理店で9年間、主に個人のライフプランニングを通した顧客の相談を行う。1500件を超えるこれまでの相談経験から、顧客の課題や悩みに幅広く寄り添える独立系のFPを志し活動している。FPとして顧客の相談を行う一方、3つの金融メディアにて社会保障制度や奨学金制度、家計をテーマにした執筆活動も並行して活動中。

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