【戸建て】購入前に気をつけたい3つの注意点

戸建ての購入を検討している人の中には、どのような部分に注意して買えばよいか分からない人もいるでしょう。

住宅の購入は、人生の三大支出とされているため、より注意して進める必要があります。

では、どのようなポイントに注意すべきなのでしょうか。本記事では、戸建てを購入する場合に注意すべきポイントについて解説します。ぜひ住宅購入の参考にしてください。

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戸建て購入の流れ

戸建てを購入したいと思ったら、まずは大まかな購入の流れを把握しておきましょう。

一般的に、準備期間も含めて3ヵ月から6ヵ月の期間が必要になります。マイホーム選びで失敗しないように、大まかな流れを確認してください。

ステップ1：希望の物件を探す

戸建ての購入を検討する場合、まずは希望の物件を探します。希望の戸建てがどちらのタイプかによって、購入までの流れが異なります。

• 新築注文住宅：土地探しの必要あり
• 新築分譲戸建：土地探しの必要なし

新築注文住宅の場合は、土地探しから始めます。土地探しにかかる期間は、およそ3ヵ月から1年とされています。土地の購入は、以下の流れで進みます。

• 買付証明書の提出
• 住宅ローンの仮審査
• 土地の売買契約（重要事項説明書の確認）

買付証明書は、土地の仮押さえです。申込者の氏名や住所、勤務先などの情報を買付証明書に記入して、売主に提出します。

買付証明書は、土地の売主に購入の意思を伝える大切な書類です。売主は買付証明書を受け取ると、原則として他の申し込みを停止します。そのため、買付証明書の提示は慎重に検討してください。

新築ではなく中古を検討している場合は、メリットとデメリットを把握しておきましょう。新築と中古のメリットとデメリットは、以下の通りです。

	メリット	デメリット
新築物件	・清潔感のある部屋に住める ・ローン控除などの優遇措置を受けやすい	・価格が高い
中古物件	・新築に比べて価格が割安 ・管理が行き届いた物件か事前に把握できる	・生活感が残っている可能性

ステップ2：住宅ローンの仮審査をする

目当ての土地や物件が探せたら、次に住宅ローンの仮審査を実施しましょう。

せっかく目当ての物件を見つけても、住宅ローンが通らなければ前には進みません。物件価格で住宅ローンが借りられそうか確認しておきましょう。

仮審査は、住宅ローンの本審査の前に金融機関が実施する簡易なチェックです。住宅ローンの返済が問題なく実施できるか確認する目的で「個人信用情報」と「収入」について審査を行います。

• 個人信用情報の確認：クレジットカードの返済や税金に滞納がないかを確認
• 収入の確認：借入額に見合う収入が安定的に得られているか確認

一般的に、事前審査は申請してから1週間程度で結果が出ます。

ステップ3：売買契約をする

購入申込後は、売買契約の締結に進みます。

まずは、物件の売買条件や住宅性能を記した「重要事項説明書」の説明を受けます。重要事項説明書に記載されている内容で問題ないか、事前に確認しておきましょう。

重要事項説明書の内容に問題がなければ、売買契約書を締結します。

また、このタイミングで手付金が必要になります。

ステップ4：住宅ローンの本審査をする

売買契約が済んだら、住宅ローンの本申込みを実施します。

あらかじめ仮審査が通過した金融機関の中から、希望する金融機関に本申込みの手続きをしてください。本審査では、物件の資産価値がローン融資額に見合うかどうかをチェックします。

物件の資産価値が担保されているかチェックするため、審査の結果が出るまでは時間がかかる可能性が高いです。

ステップ5：金銭消費貸借契約を締結する

住宅ローンの本審査が済めば、金銭消費貸借契約のステップに進みます。

金銭消費貸借契約は、住宅ローンを借り入れて、将来的に同じ金額を返すことを約束する契約です。借入額や借入期間など、返済条件について確認します。

金銭消費貸借契約で提示される内容は、途中で変更することはできません。提示された条件で問題がないか、チェックしておきましょう。

ステップ6：融資実行・物件の引き渡し

最後のステップは、融資実行と物件の引き渡しです。

融資実行は、融資する金額の入出金の確認や、抵当権の登記手続きを行います。手続きがすべて済めば、物件の引き渡しを受けて手続きはすべて完了します。

戸建て購入までの注意点

戸建てを購入する際に注意したい主なポイントは、以下の3つです。

• 内覧で細かいところまで確認する
• アフターサービスが保証されているか確認する
• 住宅が未完成のまま引き渡しとならないように確認する

それぞれのポイントについて確認しましょう。

注意点1：内覧で細かいところまで確認する

1点目の注意点は、内覧で細かい部分をチェックしておくことです。

欠損している部分をはじめ、家の間取りや周辺環境もあわせてチェックしましょう。内覧時には、以下の部分もあわせて確認してください。

• 欠損している部分
• 間取りや部屋数
• 周辺環境
• 水回りの状況
• ゴミ捨て場

欠損している部分のチェックができないと不安に感じる人は、ホームインスペクションを依頼してください。ホームインスペクションは、住宅の構造や状態を客観的にチェックしてくれる第三者機関です。

注意点2：アフターサービスが保証されているか確認する

アフターサービスが充実しているかチェックする点も重要です。

住宅に欠陥が見つかった場合に、購入後も保証してもらえるサービスがあるかチェックしましょう。特に、新築で購入した戸建て住宅は、アフターサービスが充実しているかチェックしてください。

アフターサービスの充実度は、以下の項目をチェックしましょう。

• 定期点検の頻度
• 定期点検の内容
• アフターサービスの保証期間
• 保証される内容

ハウスメーカーや工務店ごとに、アフターサービスの内容は異なります。どのような保証があるのか、比較しておきましょう。

注意点3：住宅が未完成のまま代金を支払わないようにする

住宅が完成していないのに、代金を支払わないように注意しましょう。

一般的に、代金の支払いは住宅が完成して支払います。そのため、未完成の状態で決済をしないようにしてください。

戸建ての購入費用の内訳にも注意

戸建てを購入する場合、どのような費用がかかるかもチェックしておきましょう。

特に、住宅ローン以外でどのようなお金が必要になるのか、資金計画などでチェックしてください。

一般的に、戸建てを購入する場合にかかる費用は「住宅購入費・建築費」「諸費用」「購入後のランニングコスト」の3つです。それぞれの費用について、詳しく確認しましょう。

住宅購入費・建築費

戸建ての購入にかかわる主な費用は、以下の3つです。

• 本体工事費：建築や設備工事にかかわる費用
• 別途工事費：地盤の改良工事や空調工事にかかわる費用
• 設計・管理費：設計や管理にかかわる費用

諸費用

諸費用とは、戸建てを購入した場合にかかる諸経費です。主な諸費用は、以下のとおりです。

• 仲介手数料
• 手付金
• 印紙税
• 不動産取得税
• 抵当権の設定費用
• 融資事務手数料
• 火災・地震保険料

諸費用の目安額は、物件価格の5％から10％とされています。たとえば、5000万円の物件を購入する場合、諸費用は250万円から500万円となります。

見積書などに記載される資金計画で、諸費用がいくら必要かは確認しておきましょう。

購入後のランニングコスト

戸建てを購入後も、ランニングコストがかかります。

一般的なランニングコストとして考慮しておく必要があるものは「当面の生活費」と「修繕積立金・リフォーム資金」です。

当面の生活費は、目安として6ヵ月分は残しておきましょう。次に、修繕積立金やリフォーム資金です。戸建ての場合は、修繕積立金や管理費は不要です。しかし、家の修繕やリフォームの費用は自分で捻出する必要があります。

住宅購入はFPへの相談も大切

住宅購入を検討している場合は、ファイナンシャルプランナー（FP）への相談も重要です。FPに相談するメリットは、以下の3つです。

• 住宅の適正予算がいくらか分かる
• 住宅ローンや火災保険の相談もあわせてできる
• 資産運用や貯蓄などお金にまつわる相談ができる

それぞれのメリットについて、解説しましょう。

住宅の適正予算がいくらか分かる

FPに相談するメリットの1つに、住宅購入にあたって適正予算がいくらかシミュレーションしてくれる点です。

適正予算とは、住宅購入後の生活に経済面で支障が出ない価格を意味します。

ライフプランニングを通して、住宅を購入した後の収支バランスに問題がないか、教育資金や老後資金に不足がないかを確認してもらえます。

住宅ローンや火災保険の相談もあわせてできる

FPに相談しておくと、住宅ローンや火災保険といった家の購入にまつわる悩みもあわせて相談できる点がメリットです。

住宅ローンの金利情勢やおすすめの金融機関など、まとめて相談してもらえます。

また、家の購入時に契約が必要になる火災保険も相談できるので、適正予算とあわせて相談してみてください。

資産運用や貯蓄などお金にまつわる相談ができる

FPは、資産運用や貯蓄といった住宅以外のお金にまつわる相談もできます。

住宅を購入して将来の資産形成がうまくいかないリスクがあります。教育資金や老後資金などの備えができているか、あわせて確認してもらいましょう。

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家族構成や収支、資産の予測をもとに複合的な分析をしながら、経験豊富なFPが住宅の適正予算がいくらかシミュレーションします。

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初回相談は無料なので、ライフプラン表を作成したい人や住宅予算を知りたい人は、この機会にぜひ相談してください。