FP総合メディア

マイホームの購入を検討している人の中には、資金がいくら必要か分からない人もいるでしょう。

住宅購入は、人生の三大支出の1つとされているので、資金面に問題がないか慎重に判断する必要があります。

本記事では、マイホームの購入資金がいくら必要になるか解説します。

これから住宅購入を検討している人は、ぜひ参考にしてください。

お金に関する質問やお困りごとがありましたら、ぜひ「えばさい君の相談室」の無料相談をご利用ください。総合ファイナンシャル・プランニング事務所「EverSide株式会社」では、サービス詳細やお客様の声もご紹介しています。併せてご覧ください。

本コンテンツはえばさい君が独自の基準に基づき制作していますが、紹介先から送客手数料を受領しています。

マイホームに必要な資金

マイホーム購入に必要な資金は、主に以下の3つです。

• マイホーム購入費用
• マイホーム購入時の諸費用
• マイホーム購入後の資金

それぞれの項目について、より詳しく確認しましょう。

マイホーム購入費用

1点目は、住宅購入の費用です。

一般的に、購入費用は住宅ローンで返済します。住宅ローンの返済額を少なくしたい人は、頭金を準備してください。頭金については、購入費用の1割が目安です。

たとえば、3000万円の住宅を購入する場合、頭金は300万円を用意してください。マイホーム購入費用は、頭金を用意せずフルローンで返済することも可能です。住宅ローンの返済額は、年収から逆算して目安額を計算しておきましょう。

一般的に、目安とされている物件価格は「年収の5倍から7倍」とされています。年収ごとに物件価格を見ると、以下のとおりです。

世帯年収	年収の5倍	年収の6倍	年収の7倍
400万円	2000万円	2400万円	2800万円
500万円	2500万円	3000万円	3500万円
600万円	3000万円	3600万円	4200万円
700万円	3500万円	4200万円	4900万円
800万円	4000万円	4800万円	5600万円

無理のない範囲で購入したいなら、年収の5倍から6倍をイメージしましょう。ただし、家を買うエリアや生活スタイル、世帯状況によって適正とされる物件価格も変わります。

たとえば、同じ世帯年収700万円でも、都市部と地方では物価水準も異なります。そのため、買える住宅価格の目安額が変わる場合があります。

マイホーム購入時の諸費用

マイホームを購入する際は、住宅ローンだけでなく諸費用がかかります。

諸費用の目安額は、物件価格の5％から10％とされています。マイホーム購入時の主な諸費用は、以下の通りです。

• 仲介手数料
• 手付金
• 印紙税
• 不動産取得税
• 抵当権の設定費用
• 融資事務手数料
• 火災・地震保険料

それぞれの特徴について解説します。

仲介手数料

売買を仲介した不動産会社に支払う手数料です。物件価格に応じて、計算方法が異なります。

出典：国土交通省「＜消費者の皆様向け＞不動産取引に関するお知らせ」

不動産会社は、上記の計算式にもとづいた金額を上限として、報酬を受け取ることができます。たとえば、物件価格が7000万円だった場合、仲介手数料の上限額は231万円となります。

・7000万円×3.3％＝231万円

この計算式は法定価格として定められているので、不動産会社によって仲介手数料がばらつくことは原則としてありません。

手付金

手付金は、不動産の売買で売主に支払うお金です。一般的に、売買代金の5％から10％程度を支払います。ただ、手付金の支払額は売主と買主の双方で決めるため、金額に決まりはありません。

手付金は引き渡しの段階で売主から返金されますが、購入価格の残余金に充てられるケースもあります。

印紙税

売買契約書に貼る収入印紙にかかる費用です。契約金額に応じて納税額が異なります。

また、印紙税は電子契約を活用すればかかりません。

不動産取得税

不動産を取得した場合にかかる税金です。

住宅を取得した場合には、不動産価格の3％が不動産取得税となります。ただし、不動産取得税には税率や税額の軽減措置が定められているため、一定の要件を満たせばかからない場合もあります。

抵当権の設定費用

住宅ローンを組むと、抵当権の設定に費用がかかります。抵当権の設定にかかわる費用には「登録免許税」と「司法書士への依頼料」が必要です。

• 登録免許税：原則ローン借入額の0.2％
• 司法書士への依頼料：1万円から10万円程度

司法書士への依頼料は、依頼する司法書士によって異なります。

融資事務手数料

融資事務手数料は、金融機関が手続きを行うために請求できる費用です。融資事務手数料は「定率型」と「定額型」に分かれます。

• 定率型：融資額の2.2％
• 定額型：金融機関が設定

一般的に、定額型より定率型の手数料が低くなる傾向があります。

火災・地震保険料

火災保険や地震保険も、住宅ローンを組む際に必要になる費用です。火災保険や地震保険は、住宅ローンを組む際に加入が必要になります。

保険料は、保険会社によって異なります。同じ補償内容でも、保険会社で保険料が異なるため、火災保険を取り扱っているFPに相談して、少しでも割安に準備できる火災保険を選びましょう。

引っ越し費用

引っ越し費用については、家族構成や荷物の多さで異なります。おおよそ30万円から50万円ほど用意しておきましょう。

家具や家電の購入費

新居で生活するにあたって、家具や家電の購入費用もかかります。家具家電のグレードにもよりますが、50万円から100万円はかかることを想定して用意しておきましょう。

マイホーム購入後の費用

マイホーム購入後も、さまざまな費用がかかります。主な費用は「当面の生活費」と「修繕積立金・リフォーム資金」です。それぞれの項目を確認しましょう。

当面の生活費

マイホームを購入してからの生活費も用意しておく必要があります。

諸費用や頭金にお金を使いすぎて貯蓄が少なくなると、生活できないリスクが高まります。生活費としては、6ヵ月分の貯蓄はしておきましょう。

修繕積立金・リフォーム資金

マイホームを購入してからも、修繕積立金やリフォーム資金がかかります。

マンションの場合は、毎月の修繕積立金を支払う必要があります。また、一定期間の年数が経過すると、マンションの専有部分でリフォームが必要になります。

戸建ても同じく、リフォームする費用は自分で捻出する必要があります。

頭金は必要？

住宅を購入する場合に、頭金は必ず用意する必要はありません。

むしろ、低金利で住宅ローンを借りられるのであれば、頭金を用意せずにフルローンで準備するのも検討しましょう。頭金なしでフルローンで備える主なメリットは、以下の2つです。

• 頭金を将来の資産運用に活用できる
• 団体信用生命保険の保障を手厚く受けられる

住宅購入はFPへの相談も重要

住宅購入を検討している場合は、ファイナンシャルプランナー（FP）への相談も重要です。FPに相談するメリットは、以下の3つです。

• 住宅の適正予算がいくらか分かる
• 住宅ローンや火災保険の相談もあわせてできる
• 資産運用や貯蓄などお金にまつわる相談ができる

それぞれのメリットについて、解説しましょう。

住宅の適正予算がいくらか分かる

FPに相談するメリットの1つに、住宅購入にあたって適正予算がいくらかシミュレーションしてくれる点です。

適正予算とは、住宅購入後の生活に経済面で支障が出ない価格を意味します。

ライフプランニングを通して、住宅を購入した後の収支バランスに問題がないか、教育資金や老後資金に不足がないかを確認してもらえます。

住宅ローンや火災保険の相談もあわせてできる

FPに相談しておくと、住宅ローンや火災保険といった家の購入にまつわる悩みもあわせて相談できる点がメリットです。

住宅ローンの金利情勢やおすすめの金融機関など、まとめて相談してもらえます。

また、家の購入時に契約が必要になる火災保険も相談できるので、適正予算とあわせて相談してみてください。

資産運用や貯蓄などお金にまつわる相談ができる

FPは、資産運用や貯蓄といった住宅以外のお金にまつわる相談もできます。

住宅を購入して将来の資産形成がうまくいかないリスクがあります。教育資金や老後資金などの備えができているか、あわせて確認してもらいましょう。

住宅購入の相談はEverSideへ

EverSideは、お金の不安や課題を総合的な視点で解決するFP事務所です。

家族構成や収支、資産の予測をもとに複合的な分析をしながら、経験豊富なFPが住宅の適正予算がいくらかシミュレーションします。

年収だけではわからない20年30年スパンで「買っても大丈夫な住宅価格」が分かります。また、おすすめの住宅ローンや金融資産の形成、加入中の保険の見直しなどお金に関する課題や不安を、ワンストップで解決できます。

初回相談は無料なので、ライフプラン表を作成したい人や住宅予算を知りたい人は、この機会にぜひ相談してください。