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家の購入には、さまざまな準備や手続きが必要です。

そのため、何から始めていいか分からない人は多いでしょう。後から「失敗した」と思わないように、家を買うなら慎重に進める必要があります。

本記事では、家を買うならどのような流れとなるのか、費用がいくらになるかをまとめて解説します。これから家の購入を検討している人は、ぜひ参考にしてください。

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家を買うまでの流れ

家を購入したいと思ったら、まずは買うまでの流れを把握しておきましょう。

一般的に、マイホームの購入は、準備期間も含めて3ヵ月から6ヵ月ほど必要になります。家選びで失敗しないように、大まかな流れを確認してください。

希望の物件を探す

家の購入を考え始めたら、まずは希望の物件を探しましょう。

マイホーム探しは、インターネットで情報を集める方法や、住宅展示場でモデルルームを見学するなど、さまざまな方法があります。どのような家を購入したいのか、希望する条件をしっかりと検討してください。

希望の物件を探す前に、最低でも以下の2点は決めておきましょう。

• 新築と中古のいずれを購入するか
• 戸建てとマンションのどちらを購入するか

新築と中古のメリットとデメリットは、以下の通りです。

	メリット	デメリット
新築物件	・清潔感のある部屋に住める ・ローン控除などの優遇措置を受けやすい	・価格が高い
中古物件	・新築に比べて価格が割安 ・管理が行き届いた物件か事前に把握できる	・生活感が残っている可能性

戸建てとマンションのメリットとデメリットは、以下の通りです。

	メリット	デメリット
戸建て	・周囲に騒音を気にせず生活できる ・管理費や修繕積立金、駐車場代がかからない ・気軽にペット飼育ができる ・世帯環境に合わせた間取りにできる ・土地を資産として残せる	・修繕箇所が出た場合には出費がかさむ ・駅から遠いなど立地条件は不利になりやすい ・防犯面はマンションより劣る ・一般的にマンションより売却しにくい
マンション	・利便性が高い物件が多い ・セキュリティ面は戸建てより万全 ・階段がないので部屋の移動がしやすい ・共用部分の清掃が不要 ・資産価値が下がりにくい	・騒音トラブルに発展するリスクが高い ・管理費や修繕積立金、駐車場代などランニングコストがかさむ ・居住する部分の利用制限がある ・管理組合に参加する必要がある

住宅ローンの仮審査をする

目当ての家が探せたら、次に住宅ローンの仮審査を実施しましょう。

せっかく目当ての物件を見つけても、住宅ローンが通らなければ前には進みません。物件価格で住宅ローンが借りられそうか確認しておきましょう。

仮審査は、住宅ローンの本審査の前に金融機関が実施する簡易なチェックです。住宅ローンの返済が問題なく実施できるか確認する目的で「個人信用情報」と「収入」について審査を行います。

• 個人信用情報の確認：クレジットカードの返済や税金に滞納がないかを確認
• 収入の確認：借入額に見合う収入が安定的に得られているか確認

一般的に、事前審査は申請してから1週間程度で結果が出ます。

物件の購入申込みをする

住宅ローンの仮審査で融資可能性が見いだせたら、目当ての物件を購入する意思を示すために、申込をしましょう。

物件の購入申込をする場合、申込書の提出が必要になります。もし、後から良い物件が見つかれば、申込は撤回できます。

目当ての物件が見つかったら、まずは申し込みはしておきましょう。また、購入意思を証明するために「証拠金」の支払いが必要なケースもあります。証拠金は、数万円から10万円程度です。

ただし、申し込みを撤回したら証拠金が返金されるかは事前に確認しておきましょう。

売買契約をする

購入申込後は、売買契約の締結に進みます。

まずは、物件の売買条件や住宅性能を記した「重要事項説明書」の説明を受けます。重要事項説明書に記載されている内容で問題ないか、事前に確認しておきましょう。

重要事項説明書の内容に問題がなければ、売買契約書を締結します。また、このタイミングで手付金が必要になります。手付金の金額や必要な準備物は、あらかじめ確認しておいてください。

住宅ローンの本審査をする

売買契約が済んだら、住宅ローンの本申込みを実施します。

あらかじめ仮審査が通過した金融機関の中から、希望する金融機関に本申込みの手続きをしてください。本審査では、物件の資産価値がローン融資額に見合うかどうかをチェックします。

物件の資産価値が担保されているかチェックするため、審査の結果が出るまでは時間がかかる可能性が高いです。

金銭消費貸借契約を締結する

住宅ローンの本審査が済めば、金銭消費貸借契約のステップに進みます。

金銭消費貸借契約は、住宅ローンを借り入れて、将来的に同じ金額を返すことを約束する契約です。借入額や借入期間など、返済条件について確認します。

金銭消費貸借契約で提示される内容は、途中で変更することはできません。提示された条件で問題がないか、チェックしておきましょう。

融資実行・物件の引き渡し

最後のステップは、融資実行と物件の引き渡しです。

融資実行は、融資する金額の入出金の確認や、抵当権の登記手続きを行います。手続きがすべて済めば、物件の引き渡しを受けて手続きはすべて完了します。

家の購入費用はいくらを目安にする？

家を買うなら、費用がいくらかかるかもあわせてチェックしましょう。一般的に、家を買う場合は「物件費用」と「諸費用」に分けられます。それぞれの費用がいくらかかるのか、解説します。

物件費用はいくらかかる？

国土交通省が2024年7月に公表した「令和5年度 住宅市場動向調査報告書」によると、住宅購入資金の全国平均は以下のとおりになりました。

• 注文住宅：5527万円
• 新築戸建住宅：4183万円
• 中古戸建住宅：2648万円
• 新築マンション：4527万円
• 中古マンション：2871万円

新築か中古で、家を買うために必要な資金が異なります。どのような家を買うかによって、用意すべき予算が違うので注意しましょう。

年収で目安の予算を決める方法もあります。一般的に、住宅価格は「年収の5倍から7倍」を目安としています。年収ごとにまとめると、予算の目安は以下のとおりです。

世帯年収	年収の5倍	年収の6倍	年収の7倍
400万円	2000万円	2400万円	2800万円
500万円	2500万円	3000万円	3500万円
600万円	3000万円	3600万円	4200万円
700万円	3500万円	4200万円	4900万円
800万円	4000万円	4800万円	5600万円

無理のない範囲で購入したいなら、年収の5倍から6倍をイメージしましょう。ただし、家を買うエリアや生活スタイル、世帯状況によって適正とされる物件価格も変わります。

たとえば、同じ世帯年収700万円でも、都市部と地方では物価水準も異なります。そのため、買える住宅価格の目安額が変わる場合があります。また、自己資金や家族構成でも購入できる目安額は変わるので、あくまでも目安額として押さえておきましょう。

諸費用はいくら？

諸費用とは、マイホーム購入にかかわる諸経費です。主な諸費用は、以下のとおりです。

• 仲介手数料
• 手付金
• 印紙税
• 不動産取得税
• 抵当権の設定費用
• 融資事務手数料
• 火災・地震保険料

諸費用の目安額は、物件価格の5％から10％とされています。たとえば、5000万円の物件を購入する場合、諸費用は250万円から500万円となります。

見積書などに記載される資金計画で、諸費用がいくら必要かは確認しておきましょう。

家を買うならいつがベスト？

結論としては「家を買いたい」と思えばベストタイミングです。とはいえ、マイホームを購入するタイミングは、世帯環境や年齢によってさまざまな理由があります。

住宅金融支援機構が2025年1月に公表した「住宅ローン利用者の実態調査」によると、年代別の主な購入理由は、以下の通りでした。

• 20代：結婚、出産、子どもの進学、家賃がもったいない
• 30代：結婚、出産、子どもの進学、家賃がもったいない
• 40代：住まいの老朽化、資産の高い住宅を持ちたい、性能の高い住宅に住みたい
• 50代：高齢になり、暮らしやすい家がほしい、生活環境を大きく変えたい
• 60代：1人または夫婦のみでの生活スタイルが確立してきた

どの年代でも、世帯環境の変化によって購入しているケースが多く見受けられました。また、資産として家を買うケース、老朽化を理由に家を買うケースもあります。

家を買うなら相談すべき専門家

家を買う前には、専門家に必ず相談しましょう。一般的に、相談の窓口となっている専門家は、以下のとおりです。

• 不動産業者
• 住宅ローンアドバイザー
• ファイナンシャルプランナー

それぞれの専門家の特徴について確認しましょう。

不動産業者

不動産業者は、主に住宅の内見や売買の仲介をサポートします。最も身近な専門家といえるでしょう。

信頼できる不動産業者であれば、物件のメリットだけでなく修繕が行き届いているか、細かいところまでアドバイスがもらえます。ただし、とにかく売買を成立させたいために営業してくる業者や、担当の知識や経験が乏しい場合もあります。

どの業者に相談すべきかは、慎重に検討してください。

住宅ローンアドバイザー

住宅ローンアドバイザーは、顧客の年収や勤務先をはじめとする属性から、最適なローン商品をアドバイスしてくれる専門家です。実際にローンを借り入れする場合のフォローもします。

不動産業者とも提携している場合は、希望条件に合う家探しを手伝ってくれる場合もあるので、ローンの選定も一緒に相談したい場合におすすめの専門家です。

ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーは、お金の専門家として家計や将来の資産形成など幅広く相談できる専門家です。住宅ローンアドバイザーと同じく、住宅購入にあたって適正な予算も相談できます。

また、住宅購入にあたって保険や資産形成のアドバイスもあわせて話せる心強い専門家です。

不動産会社を紹介してくれる場合もあるので、住宅の購入を考え始めたら、まずは相談すると良いでしょう。

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