マイホーム購入の注意点 ~失敗しない選び方をFPが解説~

マイホーム購入の注意点~失敗しない選び方をFPが解説~

マイホーム購入は、人生の三大支出とされているため、慎重に進める必要があります。

とはいえ、初めてマイホームを購入する人にとっては、どのようなポイントに注意すべきか分からない人もいるでしょう。

本記事では、マイホーム購入で注意してほしいポイントをまとめて解説します。ぜひ住宅購入の参考にしてください。

記事の監修者情報
慶應義塾大学経済学部経済学科。大学在学中は国際金融論を専攻。国内大手保険会社にて、個人営業・法人リスクコンサルティングを行う。保険コンサルティングやライフプランニング設計を通じた住宅予算診断、資産運用などを得意とし、これまでの保険・家計相談は1000件を超える。

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マイホーム購入の注意点【物件編】

マイホーム購入で失敗しないためには、物件の立地や条件をよく検討しておく必要があります。

なぜそのマイホームを購入したいのか」よく整理しながら購入しましょう。

物件の注意点として押さえておきたいのは、以下の4つです。

  • 新築か中古のどちらにするか検討する
  • 戸建てとマンションのどちらにするか検討する
  • 周辺環境
  • 駅までのアクセス

それぞれの項目について確認しましょう。

新築か中古のどちらにするか検討する

マイホーム選びでは、新築と中古どちらにするかは必ず検討しておきましょう。

新築は、使い古されている部分がなく、マイホームを手に入れた実感がわきます。また、すぐに修繕する必要がないので、購入からしばらくランニングコストを抑えられるでしょう。

ただし、価格は中古に比べて高くなるので、予算面とのバランスがとれるか確認しておく必要があります。

一方、中古は新築に比べて価格が割安に購入できます。ただし、物件によっては修繕が必要な可能性もあるので、ランニングコストはかかりやすいです。

Caution

生活感が残ってしまっている物件もあるので、必ず内見に行き確認しておきましょう。

戸建てとマンションのどちらにするか検討する

戸建てとマンションのどちらにするかは、新築と中古の検討と同じくらい重要なポイントです。

戸建てのメリットとデメリットは、以下の通りです。

 メリットデメリット
戸建て・周囲に騒音を気にせず生活できる
・管理費や修繕積立金、駐車場代がかからない
・気軽にペット飼育ができる
・世帯環境に合わせた間取りにできる
・土地を資産として残せる
・修繕箇所が出た場合には出費がかさむ
・駅から遠いなど立地条件は不利になりやすい
・防犯面はマンションより劣る
・一般的にマンションより売却しにくい
マンション・利便性が高い物件が多い
・セキュリティ面は戸建てより万全
・階段がないので部屋の移動がしやすい ・共用部分の清掃が不要
・資産価値が下がりにくい
・騒音トラブルに発展するリスクが高い
・管理費や修繕積立金、駐車場代などランニングコストがかさむ
・居住する部分の利用制限がある
・管理組合に参加する必要がある

それぞれメリットとデメリットがあるので、よく検討してからどちらの物件にするか決めましょう。

周辺環境

周辺環境とは、学区や商業施設、病院などの施設をいいます。

アクセスしやすい場所に位置していれば、利便性が高く資産価値が高まりやすいメリットがあります

Check

また、治安に問題がないか、自然災害が発生するリスクがないかチェックしてください。

駅までのアクセス

駅までのアクセスの確認も大切です。

通勤や子どもの進学にあわせた通学など、駅までの所要時間が遠いと、不便に感じることも多くなります。そのため、駅からの距離がどの程度あるかはチェックしておきましょう。

マイホーム購入の注意点【お金編】

住宅購入で失敗しないためには、予算や今後の家計がどのようになるかよくチェックしておく必要があります

お金の面で押さえておきたい主なポイントは、次の3つです。

  • 適正予算は確認しておく
  • 購入資金がいくらか確認しておく
  • 将来の家計に影響がないかシミュレーションする

それぞれのポイントについて確認しましょう。

適正予算は確認しておく

住宅購入しても将来的に経済的な問題が生じない適正予算を把握しておきましょう。

住宅を購入すると、思いがけない支出が発生して家計の収支バランスが崩れてしまうリスクがあります。

世帯や資産状況にあわせて、経済的に問題が生じない予算がいくらか把握しておきましょう。

購入資金がいくらか確認しておく

住宅購入時に、費用がいくらかかるのか確認しておきましょう。

家を購入する場合には、購入時と購入後にまとまったお金が必要になります。購入時にかかる主な費用は、物件や住宅ローンに関する諸費用です。

物件にかかる諸費用・仲介手数料 ・修繕積立金 ・印紙税 ・不動産取得税
住宅ローンにかかる諸費用・抵当権の設定にかかわる費用 ・融資事務手数料

また、住宅を購入すると固定資産税などの支払いが必要になります。

Success

諸費用や税金がいくらかかるのか、事前に想定しておきましょう。

将来の家計に影響がないかシミュレーションする

将来の家計に影響がないか、さまざまな条件でシミュレーションしておくことも大切です。

住宅を購入する場合、長い時間をかけてローンを返済する必要があります。その間に、金利の上昇や子どもの進学、物価上昇、退職など家計に影響するイベントやリスクが発生します。

家計や資産に影響が出ないか、複数の条件でシミュレーションしておくことが重要です。

マイホーム購入の注意点【住宅ローン編】

住宅ローンの選び方にも注意が必要です。住宅ローンは、銀行ごとに取り扱っているプランが異なります。

以下の2つのポイントを踏まえて、住宅ローン選びをしましょう。

  • 自分に合う金利タイプを決める
  • 複数の住宅ローンを検討する

それぞれのポイントを詳しく確認しましょう。

自分に合う金利タイプを決める

住宅ローンを選ぶ場合は、自分に合った金利のタイプを決めましょう。

住宅ローンの金利タイプは「固定金利」「変動金利」「固定期間つき変動金利」に分かれます。

  • 固定金利:返済期間中の金利に変動しない
  • 変動金利:返済期間中の金利が変動する
  • 固定期間つき変動金利:一定期間だけ金利が据え置かれる変動金利

変動金利は固定金利に比べ金利が低い点が特徴ですが、金利変動による住宅ローンの返済額が変動する点に注意が必要です。一方、固定金利はローン返済額が変わりませんが、変動金利に比べ金利は高いです。

  • 変動金利に向いている人:金利が上昇しても返済に問題がない人
  • 固定金利に向いている人:金利が上昇すると返済に支障が出る可能性がある人
Success

どのような金利タイプにするべきかは、お金の専門家である住宅ローンアドバイザーやFP(ファイナンシャルプランナー)に相談しましょう。

複数の住宅ローンを検討する

住宅ローンを検討する場合は、複数の金融機関のプランを見て慎重に判断してください。

同じ変動金利でも、金融機関で金利や返済期間などの条件面が違います。ローンプラザやインターネットで、住宅ローンの情報はできるだけ集めましょう。

複数の金融機関を自分で調べると手間がかかるので、専門家にもアドバイスを受けながら探してください。

住宅購入はFPへの相談も重要

住宅購入を検討している場合は、ファイナンシャルプランナー(FP)への相談も重要です。FPに相談するメリットは、以下の3つです。

  • 住宅の適正予算がいくらか分かる
  • 住宅ローンや火災保険の相談もあわせてできる
  • 資産運用や貯蓄などお金にまつわる相談ができる

それぞれのメリットについて、解説しましょう。

住宅の適正予算がいくらか分かる

FPに相談するメリットの1つに、住宅購入にあたって適正予算がいくらかシミュレーションしてくれる点です。

適正予算とは、住宅購入後の生活に経済面で支障が出ない価格を意味します。

ライフプランニングを通して、住宅を購入した後の収支バランスに問題がないか、教育資金や老後資金に不足がないかを確認してもらえます。

Success

適正予算を把握しておくと、安心して土地探しにすすめるでしょう。

住宅ローンや火災保険の相談もあわせてできる

FPに相談しておくと、住宅ローンや火災保険といった家の購入にまつわる悩みもあわせて相談できる点がメリットです。

住宅ローンの金利情勢やおすすめの金融機関など、まとめて相談してもらえます。

また、家の購入時に契約が必要になる火災保険も相談できるので、適正予算とあわせて相談してみてください。

資産運用や貯蓄などお金にまつわる相談ができる

FPは、資産運用や貯蓄といった住宅以外のお金にまつわる相談もできます。

住宅を購入して将来の資産形成がうまくいかないリスクがあります。教育資金や老後資金などの備えができているか、あわせて確認してもらいましょう。

住宅購入の相談はEverSideへ

EverSideは、お金の不安や課題を総合的な視点で解決するFP事務所です。

家族構成や収支、資産の予測をもとに複合的な分析をしながら、経験豊富なFPが住宅の適正予算がいくらかシミュレーションします。

年収だけではわからない20年30年スパンで「買っても大丈夫な住宅価格」が分かります。また、おすすめの住宅ローンや金融資産の形成、加入中の保険の見直しなどお金に関する課題や不安を、ワンストップで解決できます。

初回相談は無料なので、ライフプラン表を作成したい人や住宅予算を知りたい人は、この機会にぜひ相談してください。

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