マンション購入を考えている人の中には、築50年を超えるマンションを購入するか検討している人もいるでしょう。
築50年のマンション購入は、どのようなメリットや注意点があるのでしょうか。
そこで本記事では、築50年マンションのメリットや気をつけたいポイントをあわせて解説します。マンション購入を検討している人は、ぜひ参考にしてください。
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築50年マンションを買うメリットは?
築50年を超えるマンションは、いわゆる「築古マンション」とされています。
築50年マンションを買う主なメリットは、以下の3つです。
- 安い価格でマンションが手に入る
- リノベーションして好みの住まいに変えられる
- 立地条件が良い物件が見つけやすい
それぞれのポイントについて、詳しく確認しましょう。
安い価格でマンションが手に入る
築50年マンションは、新築物件や築浅物件に比べて価格が安い点がメリットです。
一般的に、マンションは築年数に応じて資産価値が下落します。そのため、築年数が50年を超えていると、新築価格に比べて手頃な価格で手に入れられます。
東日本不動産流通機構が調査した「中古マンションの築年数別平均価格」によると、築31年を超えるマンションの市場価値は30%から40%下落していました。
リノベーションに予算をかけられる
リノベーションに予算をかけられる点もメリットです。
新築物件を購入するより、築古物件を購入してリフォームする方が、予算を抑えて自分の好きな間取りにできる可能性があります。
間取りや内装などにこだわりがあって、できるだけ予算を抑えたい人は、築古マンションを購入してリノベーションするのも良い手かもしれません。
立地条件が良い物件が見つけやすい
立地条件が良いマンションが見つけやすい点もメリットです。
築50年マンションは、駅や周辺施設のアクセスの良い場所に建てられている傾向があります。1960年代から1970年代は、まだ駅や商業施設の近くにマンションを建てられる土地があったので、立地条件の良い場所に位置する物件が比較的多いです。
立地条件の良い新築物件は、値段も高く予算オーバーになる人もいるでしょう。
割安な価格で利便性の高いマンションを探したいなら、築50年以上のマンションを検討するのも1つの方法です。
築50年マンションを買う場合の注意点
築50年以上のマンションを購入する場合、メリットだけでなく注意点も押さえておく必要があります。主な注意点は、次の3つです。
- 旧耐震だと住宅ローンが通りにくい
- 配管や共用部の劣化がひどい
- 将来の資産として計算できない
それぞれの注意点について確認しましょう。
旧耐震だとローンが通りにくい
1点目は、旧耐震のマンションだと住宅ローンの審査が通りにくい点です。
名前の通り、旧耐震は現行の耐震基準を満たしていません。そのため、住宅としての価値が担保されにくく住宅ローンの審査が厳しくなる可能性が高くなります。特に、本審査の段階で審査落ちすることが多いです。本審査では、住宅ローンを利用して購入する物件の価値が審査されます。
万が一、住宅ローンが払えなかった場合、各金融機関は物件を差し押さえて貸し倒れになるリスクを回避します。
そのため、物件の資産価値がローン融資額に見合うかどうかをチェックします。物件の資産価値が担保されているかチェックするため、旧耐震ではローンの審査を通過しないリスクがある点に注意してください。
配管や共用部の劣化がひどい
配管や共用部の劣化がひどいマンションがあるので、注意してください。
基本的に、マンションは築年数の経過とともに水回りの配管や共用部、外装などが劣化します。
築年数が50年を超えているマンションの中には、配管が腐敗している物件や、共用部の欠陥がひどい物件もあります。定期的な修繕をしていないと、水漏れなどの被害が生じる場合があります。
将来の資産として計算できない
築年数が50年を超えているマンションは、将来的な資産としては計算できないので注意しましょう。
前述の通り、築年数が古い物件は、新築物件に比べて資産価値は下落しています。
その中でも、築50年を超えている物件は、すでに資産価値が下げ止まっている状態で流通しています。そのため、将来的な資産としては計算できない点を踏まえておきましょう。
築50年マンションは買うべきではない?
築50年を超えるマンションを購入すべきか迷った場合、以下の点をクリアしているかチェックしてください。築古物件を購入するかどうかを判断する基準となります。
- 現行の耐震基準に適合しているか
- 建て替えの計画をしている物件か
- 立地や建物の形状が良いか
現行の耐震基準に適合しているマンションであれば、住宅ローンの審査が通りやすく、旧耐震よりも安心して生活できるでしょう。また、建て替えの計画をしている物件であれば、購入して数年以内に新しいマンションに住める可能性があります。
資産価値の高い新築のマンションを割安な価格で手に入れられるので、建て替えの計画があるかは注目しておきましょう。さらに、流通の少ないマンションブランドであるかも検討ポイントの1つです。
マンションを分譲する際、デベロッパーはブランド名をつけることが多いです。新たな販売をしていないマンションブランドであれば、希少性が高く資産価値が担保されているケースもあります。
以上の点を踏まえながら、築50年マンションを購入すべきか検討してください。とはいえ、判断に迷う場合もあるので、不動産業者にも相談しながら慎重に検討しましょう。
住宅購入はFPへの相談も重要
住宅購入を検討している場合は、ファイナンシャルプランナー(FP)への相談も重要です。FPに相談するメリットは、以下の3つです。
- 住宅の適正予算がいくらか分かる
- 住宅ローンや火災保険の相談もあわせてできる
- 資産運用や貯蓄などお金にまつわる相談ができる
それぞれのメリットについて、解説しましょう。
住宅の適正予算がいくらか分かる
FPに相談するメリットの1つに、住宅購入にあたって適正予算がいくらかシミュレーションしてくれる点です。
適正予算とは、住宅購入後の生活に経済面で支障が出ない価格を意味します。
ライフプランニングを通して、住宅を購入した後の収支バランスに問題がないか、教育資金や老後資金に不足がないかを確認してもらえます。
住宅ローンや火災保険の相談もあわせてできる
FPに相談しておくと、住宅ローンや火災保険といった家の購入にまつわる悩みもあわせて相談できる点がメリットです。
住宅ローンの金利情勢やおすすめの金融機関など、まとめて相談してもらえます。
また、家の購入時に契約が必要になる火災保険も相談できるので、適正予算とあわせて相談してみてください。
資産運用や貯蓄などお金にまつわる相談ができる
FPは、資産運用や貯蓄といった住宅以外のお金にまつわる相談もできます。
住宅を購入して将来の資産形成がうまくいかないリスクがあります。教育資金や老後資金などの備えができているか、あわせて確認してもらいましょう。
住宅購入の相談はEverSideへ
EverSideは、お金の不安や課題を総合的な視点で解決するFP事務所です。
家族構成や収支、資産の予測をもとに複合的な分析をしながら、経験豊富なFPが住宅の適正予算がいくらかシミュレーションします。
年収だけではわからない20年30年スパンで「買っても大丈夫な住宅価格」が分かります。また、おすすめの住宅ローンや金融資産の形成、加入中の保険の見直しなどお金に関する課題や不安を、ワンストップで解決できます。
初回相談は無料なので、ライフプラン表を作成したい人や住宅予算を知りたい人は、この機会にぜひ相談してください。
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2級ファイナンシャル・プランニング技能士
大手保険代理店で9年間、主に個人のライフプランニングを通した顧客の相談を行う。1500件を超えるこれまでの相談経験から、顧客の課題や悩みに幅広く寄り添える独立系のFPを志し活動している。FPとして顧客の相談を行う一方、3つの金融メディアにて社会保障制度や奨学金制度、家計をテーマにした執筆活動も並行して活動中。